【アンカー・ジャパン✕環境省】モバイルバッテリーの正しい処分方法

YamaguchiMasahiro
2025-04-17T10:37:15+09:00

ここ数年、スマートフォンやタブレットなど外出時の充電手段として、モバイルバッテリーを常備している方が増えています。持ち運んで手軽に充電ができるため、大変便利なアイテムですが、一方で使わなくなったバッテリーの処分方法については決して周知が行き届いているとはいえません。その結果、モバイルバッテリーの誤った処分によるごみ収集車やごみ処理施設での火災事故が近年増加傾向にあり、社会問題となっています。

そこで本記事では、モバイルバッテリーを正しく安全に処分するための知識や具体的な方法を詳しく解説します。

さらに

モバイルバッテリーは不燃ごみ？

前提として、モバイルバッテリーの処分方法は自治体によって異なります。不燃ごみとして処分できる自治体も一部ありますが、多くの自治体はモバイルバッテリーを不燃ごみとして出すことを禁止しています。
モバイルバッテリーの多くは本体外部がプラスチックでできていますが、内部にはリチウム蓄電池を搭載しています。リチウム蓄電池は物理的な衝撃や圧力に弱く、損傷箇所から発火する可能性があります。そして一般的な不燃ごみの処理過程では、ごみ収集車内でごみを圧縮、ごみ処理施設では破砕機で細かく砕く必要があります。
つまり、モバイルバッテリーを不燃ごみで出してしまうと、ごみ処理過程で損傷し、発火を引き起こしてしまう可能性があるのです。 実際に、モバイルバッテリーの誤った捨て方による火災が相次いでおり、中には火災による影響でごみ処理施設が停止してしまうことも。
改めて、モバイルバッテリーを処分する際は、自治体のルールをしっかりと理解し、それに従って処分しましょう。モバイルバッテリーの処分は重要なプロセスであること理解し、一人ひとりが責任持って正しい処分を行いましょう。

環境省提供資料より：廃棄物処理施設での発火事故 (写真提供：新潟市)

リチウム蓄電池とは？

モバイルバッテリーに内蔵されているリチウム蓄電池とは、軽量かつ高いエネルギー密度を持つ二次電池 (充電可能な電池) の一種です。スマートフォンや電子タバコなど多岐にわたる電子機器に採用され、我々の生活を支える存在になっています。しかし、内部には可燃性の電解液が含まれるため、強い衝撃や過充電、不適切な保管状態などが重なると、発熱・発火を引き起こす危険があります。

リチウム蓄電池が使われている家電

リチウム蓄電池と聞くと、モバイルバッテリーやスマートフォンなどのイメージが強いかもしれませんが、繰り返し充電して使える電子機器の多くには、リチウム蓄電池が搭載されています。充電式の電子機器を処分する際は、搭載されている電池の種類を必ず確認しましょう。

リチウム蓄電池が使われている家電の例

モバイルバッテリー | 加熱式たばこ・電子たばこ | 小型扇風機
ワイヤレスイヤホン | デジタルカメラ | コードレス掃除機
スマートフォン | ノートパソコン | 電気工具

安全に処分するための方法

モバイルバッテリーの処分を検討する際、まずは自治体のルールを確認しましょう。自治体によってルールは大きく異なり、戸別回収を行っている地域もあれば、特定の施設や協力店への 持ち込みを指定している地域もあります。また、回収に出す際のルール (例： 金属端子部のみテープ等で絶縁する) も指定されている場合がありますので、必ず各自治体の公式ホームページを確認して下さい。

東京都墨田区の場合 (2025年4月8日現在)

区の施設に設置している回収ボックスで、小型充電式電池等 (リチウム蓄電池、モバイルバッテリーなど ) の回収を行っています。

出典：拠点回収 (乾電池・コイン電池、小型充電式電池、小型家電、廃食油、ハブラシ、ペットボトルキャップ、使い捨てコンタクトレンズ空ケース ) 墨田区公式ウェブサイト

東京都豊島区の場合 (2025年4月8日現在)

電気店やスーパーマーケットなどの「リサイクル協力店」へ
小型充電式電池は取り外し、ビニールテープなどで端子部を絶縁して電気店やスーパーマーケットなどの「リサイクル協力店」へお持ちください。
※モバイルバッテリーは本体回収のため、分解しないでください

出典：リチウム蓄電池などの小型充電式電池はごみ・資源として出さないでください｜豊島区公式ホームページ

東京都品川区の場合 (2025年4月8日現在)

リチウム蓄電池などの充電式電池や充電式電池を含む小型家電は、月2回の〈陶器・ガラス・金属ごみの日〉に別袋に「充電池」と表記の上お出しください。
・清掃事務所や拠点回収での回収も引き続き実施します。
・膨張したモバイルバッテリーも収集します。
・充電式電池をごみとして出す際には、ほかのごみと一緒にせず、分別の徹底にご協力ください。

出典：不用となった二次電池 (充電式電池 ) の各戸収集を開始｜品川区

JBRCの回収協力店への持ち込み

不要になったモバイルバッテリーは、リチウム蓄電池リサイクルの推進を行う団体である「JBRC (一般社団法人 JBRC) 」の回収協力店へ持ち込むことも可能です。家電量販店やホームセンターをはじめ、自治体と連携している店舗の多くが回収協力店として登録されています。店頭には専用の回収ボックスが設置されていることが多く、気軽にご利用いただけます。協力店はこちらのページから確認できます。

JBRC加入企業のモバイルバッテリーでないと回収できない

注意したいのが、JBRCに加入していない企業が販売するバッテリーは回収できません。基本的には、国内外の多くのメーカーがJBRCに加盟していますが、中には未加入の企業やブランドも存在します。そうした場合、店頭で回収を断られる可能性がありますので、処分したいバッテリーのメーカーがJBRCに登録されているかどうかを事前にウェブサイト等で確認しておくと安心です。JBRC加入企業はこちらのページからご確認いただけます。

モバイルバッテリーのメーカーによる下取り回収

モバイルバッテリーを販売しているメーカーに回収を依頼するのも一つの手段です。たとえばAnkerグループは、常設直営店「Anker Store」を展開しています。Anker Storeでは過去に購入されたAnkerのモバイルバッテリー (※) の回収を行う「モバイルバッテリー下取り＆買い替えサポート」を実施しています。故障しているものや箱、付属品がなくても引き取りが可能です。特典としてお持ち込みの当日に限りお持ち込みいただいた店舗でモバイルバッテリーを税込価格より300円オフでお買い求めいただけるクーポンを配布しています。

※他社製品は引き取り対象外です

処分する際の注意点

絶縁処理をした上で処分

不要なモバイルバッテリーを処分する際、電池本体、または基板上の正極・負極が剥き出しになっている場合は、絶縁処理が必須です。絶縁処理を行わずに処分に出すと、隣接している他の廃棄物や金属と端子が触れ合い、思わぬショートが起きる可能性があります。必ず絶縁テープやビニールテープなどで端子部分をしっかり覆ってから処分に出しましょう。

変形または膨張している場合は回収できない可能性がある

モバイルバッテリーが変形したり、明らかに膨張しているケースでは、安全上の理由から回収自体をお断りされる場合があります。これは、すでにリチウム蓄電池の内部が損傷しているか、深刻な不具合が発生している恐れがあるためです。特に、変形または膨張しているモバイルバッテリーを無断で回収ボックスに投入するのは厳禁です。こうした場合は、回収店舗のスタッフや自治体の担当窓口に個別に相談する必要があります。

分解やガス抜きをしない

モバイルバッテリーなど電池本体を取り外せない構造の製品は、無理に分解しないで下さい。モバイルバッテリーが膨張している場合も、ご自身で分解やガス抜きを行うのは非常に危険な行為ですので、絶対におやめください。

モバイルバッテリーの劣化

最後に、モバイルバッテリーの劣化について説明します。 モバイルバッテリーの寿命は、破損などの場合を除いて、リチウム蓄電池の寿命と同じと言えます。リチウム蓄電池は、充放電回数を重ねることにより劣化 (電池容量の低下) が生じます。モバイルバッテリーの寿命の目安と言われているのは、一般的に電池容量が本来の80%以下になった状態。この目安は、300〜500サイクルの充電回数と言われ、1サイクルはバッテリー残量が0%から100%まで充電され、再び0%になるまでとしたものです。

リチウム蓄電池の充放電サイクルの特性

モバイルバッテリーが劣化したときの症状

上述のように、リチウム蓄電池は使用頻度によっておおよその寿命が予測でき、仮に毎日使用した場合は約1年から1年半が寿命となります。ただし、使用環境によっても左右されるため、あくまで目安とご理解ください。使用期間に限らず、モバイルバッテリーに以下の症状が見られた際には寿命の可能性が高いため、処分することをおすすめします。

・本体の充電時間が以前より長い
・バッテリー残量の減りが以前より早い
・機器への給電が遅い
・機器への充電ができない
・充電器の本体が以前よりも熱く感じる
・本体が膨張しているまたは破損している

上記の症状に限らず、少しでも製品本体に違和感を感じた場合には、すぐに使用を中止し、上述の処分方法に従い処分しましょう。

さいごに

モバイルバッテリーに採用されているリチウム蓄電池は私たちの生活を支える便利な存在ですが、誤った処分をすると、大きな事故に繋がりかねません。正しい処分方法の知識を身につけ、一人ひとりが責任を持って処分しましょう。